【注目】乳がんと放射能 その因果関係について

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【注目】乳がんと放射能 その因果関係について普段は気にも留めなかったことが気になりだすことがあります。原発事故後、放射能に関する話題に耳目が向いてしまう今日この頃です。

今日はそんな中から、たまに自宅のポストに投函されているチラシを紹介します。


埼玉県北本市にある北本共立診療所が発行しているチラシです。2011年12月発行で第105号ということですからかなり以前から発行されているようです。その中身は原発事故後は放射能の危険性についての話題が書かれています。

医療従事者の方からみても今回の事故で今後健康被害がでるのではと危惧しているようですね。


診療所ニュース

乳がんについて その3 -乳がんと放射能-


3.11の福島原発の爆発による放射能の汚染で、人体への影響はどうなのかという不安が、福島のみならず200キロ離れた地域(菖蒲町まで約200キロ)においても渦巻いている。



チェルノブイリの原発事故後14才以下の子供の甲状腺がんは、5年過ぎから増加し10年でピークに達し、15年後には事故前の発症率となっている。又若年成人の甲状腺がんも増加し続けている。被災した住民においては乳がんも、肺がん・胃がん・膀胱がんともに増加している。いわゆる東電のお抱えの御用学者は内部被曝を無視した1-100mSV(ミリシーベルト)/年では、がんの発生を関連づけるデータは無いとしたICRP(国際放射線防護委員会)の基準に固執し、現在でもこの程度の放射線量では安全であると厚顔無恥に述べている。

アメリカでは1950年に比して、1989年の白人の乳がん死亡者が2倍になった。この結果に驚いたアメリカ政府は膨大な資料作成し、その原因は文明の発展に伴う大気や水の汚染であると報告した。同じ資料よりアメリカの統計学者グールド氏は全米3,053郡の40年間の乳がん死亡者を調査した。1,319郡(43%)において増加し、必ずしも一律の増加ではなく地域差のあることが判明した。乳がんの死亡者が増加している1,319郡の所在地は、原子炉から100マイル(160km)以内であることがデータからの分析結果であった。すなわち原発事故(現在でも多量の放射線を放出している福島原発)ではなく日常運転している原発から出る放射能が関連していると考えるのが妥当との結論であった。

低線量の放射線を体内に取り込むことによる内部被曝と思われる乳がん発症が160キロまで及ぶというデータは驚愕である。日本全土の全てが原発の160キロ圏内にあることを考えると、最近の乳がんの発症の増加が原発からの日常的に放出される放射線に相当影響されていると考えざるを得ない。

チェルノブイリの原発事故後の5年間の平均蓄積放射能が40mSV以上のベラルーシやウクライナの地域において40歳以下の女性の乳がん発症率は事故後の13年たった1999年に3倍になっている。日本における放射線と乳がんとの関係について、広島で被爆した医師の肥田氏らは、内部被曝の脅威という著書に以下ようにのべている。

チェルノブイリの原発事故の1986年にセシウム137降下量が秋田県で急増し、その後急減している。放射性物質が体内に入り内部被曝により乳がんが発症し死亡するまでに11年程度かかるといわれているが、青森・岩手・秋田・山形・茨城・新潟の死亡者が1996年、97年、98年と急上昇し2000年には急減している。チェルノブイリの事故から10-12年であり、乳がんの潜伏期間に相当している。内部被曝が乳がんの発症原因に濃厚な関係である証左と考える。

上記の事実を考え合わせると、福島原発の事故による放射線の放出による影響は10から12年後に、乳がんの死亡率の高騰を招く可能性は高い。前回のニュースで小生が指摘した乳がん死亡率の急上昇に、この福島原発の事故による放射能の汚染が、さらに拍車をかけることは疑いの余地はないと思われる。(所長:青山邦夫)

北本共立診療所 診療所ニュース第105号より転載



※文中の文字の強調については当サイトによるものです。

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コメント

  1. […] 埼玉県北本市にある北本共立診療所が発行しているチラシ「-乳がんと放射能-」によると。 […]

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